太陽光発電で売電する

太陽光発電は屋根に設置した太陽電池モジュールによって日光を電気に変換し、室内の電力として利用できるシステムです。太陽光発電は自然のエネルギーを利用して無駄の無い発電方法なので地球環境に優しい発電方法として注目を浴びています。

太陽光発電の利点は月々の電気代を削減するだけでなく、太陽光発電によって生じた電気の余剰分を電力会社に売却できる事です。今回はそんな太陽光発電の売電についてご紹介します。

 

電気を売却する

基本的に家庭内で使う電気とはそれぞれの地域の電力会社から必要な分の電気を供給してもらい毎月消費した分の電気代を支払っています。食材ならば家庭菜園を行っている場合買わずに手に入れることが出来ますが、電気は家庭内で生成する事は不可能だったので一方的に与えて貰うという考えが一般常識となっています。

しかし太陽光発電を導入している家庭は日光を利用して自宅の屋根で電気を生成することが出来ます。言わば電気の自給自足です。その電気はそのまま家庭内で使用することが出来るので、電力会社から供給される電気の消費量を削減することが出来ます。

しかし時には電気の消費量を削減できるだけでなく、太陽光発電の電気を使いきれずに余ってしまう事があります。そのような場合逆に電力会社へ家庭内で生成した電気を売却することが出来ます。特に日が出ている時間帯が長い夏の時期は電気を売却できるケースが多いと言われています。

 

売電時の価格

1kWh辺り28円(2017年時点)

2009年から適用された売電の制度の売電価格に関しては1kWh辺り○○円という形式で決まっており、設置した年から10年間かけて一律の料金設定で月々の買い取り価格が決定します。これを「固定価格買取制度」と呼びます。

そのため見積もりを出す段階で太陽光発電を設置した際の10年間の売電価格を予想することが出来ます。ちなみに平成29年(2017年)の売電価格は1kWh辺り28円となっています。一般的な家庭が1kWh辺り28円の売電価格で利用した場合、太陽光発電によって生じた電気と売電価格を合わせた年間の金銭メリットは約14万円と言われています。

 

固定価格買取制度は10年間

太陽光発電の売電システムはとても便利な制度ですが不安要素もいくつかあります。それは固定価格買取制度が適用されるのは設置されてから10年間のみであることです。

また10年間経過した後はどのような買い取り制度になるかは不明です。なぜならば固定価格買取制度が開始したのが2009年なので現在は固定価格買取制度が満了した人がまだ出ていないからです。11年目以降の売電システムがどうなるかは議論が行われている最中です。

 

年々下がる売電価格

太陽光発電の売電システムもう一つの不安要素は毎年売電価格が減額されている傾向にあることです。固定価格買取制度が開始された2009年には1kWh辺りの売電価格が48円でした。その後毎年42円、38円、37円、33円、31円と下がり、現在は28円です。加えて来年以降も下がる一方であると発表されています。

 

まとめ

今回は太陽光発電の売電についてご紹介しました。太陽光発電は電気代カットだけでなく余剰分を買い取りしてもらうことも出来るので無駄の無い省エネとして注目を浴びています。しかし開始してまだ日が経っていない固定価格買取制度や毎年下がる一方である売電価格などの不安要素もあります。売電価格の事を考慮したら設置を考えている人はなるべく早く決断した方が良いかもしれません。